日本にいては到底分からない現地の実際の状況を寒さが増してきた上海の週末散策で少し分かったことがありました。

今回は生活に身近な部分にスポットを当てて考察してみます。

まず何と言っても隔離後の楽しみでもあった飲食関連の業界。

日本を始めコロナ感染の拡大を封じ込める名目の中で、最も影響を受けたであろう飲食業や観光業、接触が誘発されてしまう業界は確かに中国でも厳しかったと言えそうです。

ただ、今回以前から懇意にしていたお店を日本料理に関わらず、中華系なども多く見て回りましたが、コロナ以前から損益の分岐点上にあるような店舗はコロナでトドメを刺されているようです。

以前から好調であればコロナが盛んだった２～５月頃で大ダメージこそ被れど、家賃の折衝や店舗自体の休業などでコストカットを断行し、現在は100％の状態ではなくても、６月頃からはそれに近い状況まで回復していると言えそうです。

当然と言えば当然の結果ですが、逆に重要なのは今後の展望はどうかです。

80～90％の状態を維持するのか、それとも完全に100％まで回復するのかの差は恐らく店舗面積によるところが大きいのではないかと、個人的に感じました。

例えば、デリバリーを主体としている30m2～50m2程度の店舗では、外出自粛の影響はほとんどありません。

元々席数も少ないため店舗運営に影響を受けづらいばかりか、デリバリーの需要は増しており、10席、20席であれば、もちろん人気自体が維持できていることを前提に席は埋まる可能性は高いはずです。

一方で特に中華系の大人数で円卓を囲むことをメインとするような飲食店は厳しいように見えます。

私の住む近郊でもこうしたスタイルの店舗は少なくありませんが、以前は溢れるような大盛況だったのが、当日予約であっさりと受け入れてくれました。

10人ほどが掛けられる個室もそれ自体が７掛け８掛けとなれば、それに伴う損失を補填することは容易ではないでしょう。

座席数での売上を期待しているような業態も芳しくないでしょう。

例えば火鍋などの５，６人で楽しむような業態で以前のように座席を埋めることは難しいようです。

ショッピングモール付帯も同様のことが言えますが、それも勝ち組の大型施設に乗った店舗は好調で、ショッピングモールへの出入りが減少している以上は、楽観視できるような状況ではないでしょう。

しかし、業態によって影響の強弱はあれど、より明白になったのが、弱肉強食の原則でしょう。

絶対数が落ち込んでいることで、それをどう補うか、どう修正していくのか、市場参入は未だに活発な飲食業は、こうした分析が更に重要となってくるでしょう。